注文住宅を建てる際、
・地盤改良工事は必要だろうか？
・工事費用はいくらかかるんのだろうか？
とお悩みの方はいませんか？
実は、地盤改良工事は、建物を建てる際、事前に地盤調査を行った結果、必要か不要かが判明します。
そのため、建築工事の見積書に掲載されていないケースもあります。
後日、地盤調査を行った結果、地盤改良工事の必要性が判明した際、別途100万円前後の工事費用がかかることもあり、注意が必要です。
この記事では、
- 地盤改良工事の概要
- 地盤改良工事を必要とするケース
- 地盤改良工事の種類
について解説します。
１．地盤改良工事の概要
１－１．地盤改良工事の必要性
敷地の地表面は、一見しますと何も問題が無いように見えます。
しかし、過去に川が流れ、沼地だった履歴のある土地は、地中が軟弱地盤になっている可能性があります。
その上に建物を立てますと、時間経過とともに沈下し傾くことがあります。
その様なトラブルにならないために、地盤改良工事を施す必要があります。
また、建築会社は、2007年より
・住宅瑕疵担保責任保険への加入
・保証金の確保
が義務化されました。
住宅瑕疵担保責任保険への加入条件の一つに、地盤調査報告書の提出があります。
建築会社は地盤調査を実施し、その調査結果に基づいて地盤改良工事の有無を判断し、必要と判断される場合に地盤改良工事を行います。
１－２．地盤調査
一般的な戸建て住宅の場合、「スクリューウェイト貫入試験（旧）スウェーデン式サウンディング試験」により、地盤調査が行われます。
建物が建つ予定となる四隅と中央の計５箇所の地中の強度を調査します。
試験方法は、先端がスクリュー状になっている鉄棒を地面に立て、その上部に重りを積載し地中に貫入させ、25cm貫入する重さを計測します。
重り100kgを積載しても25cm貫入しない場合、鉄棒に備わっているハンドルを回転させ、25cm貫入するまでに要したハンドル回転数を記録します。
試験結果で得られた重りの重量や回転数から地盤強度であるN値を算出します。
N値の数値が大きければ地盤強度は高く、数値が小さければ地盤強度は低くなります。
なお、地盤調査については、下記の記事をご覧ください。
２．地盤改良工事を必要とするケース
地盤改良工事を必要とするケースは、
・軟弱地盤の場合
・地盤強化の必要性が判断された場合
となります。
２－１．軟弱地盤の場合
地盤調査により地耐力（建物を支える強度）を計測し、基準値を下回った場合、軟弱地盤と判断されます。
上記で解説したスクリューウェイト貫入試験の場合、計測されたN値が、土質ごとの基準値を超えるか否かで判断します。
一般的な戸建て住宅の場合、土質が粘性土でN値が３以上であれば、良いとされています。
N値が３未満の場合、地盤改良工事が必要と判断されます。
２－２．地盤強化の必要性が判断された場合
建物の建築予定地が、歴史的・地理的に地盤強化が必要と判断された場合、地盤改良工事を必要とします。
例えば、
・河川や湖沼、池があり埋立ての土地
・盛土が行われ、過去に陥没した土地
・地震が発生した際、液状化が発生した土地
などです。
地盤調査は、スクリューウェイト貫入試験試験（SWS試験）により、N値を計測した上で、
・過去の土地資料
（古地図、土地条件図など）
・近隣状況
などの調査も併せて行います。
元々、建築予定地がどのような土地であったのか？を確認します。
N値と併せて総合的に判断し、軟弱地盤と判断すれば地盤改良工事を行います。
３．地盤改良工事の種類
地盤調査結果より、地盤強度が弱い場合、地盤改良工事が必要と判断されます。
地盤改良工事には、
・表層改良工法
・柱状改良工法
・小口径鋼管杭工法
の３種類があります。
３－１．表層改良工法
軟弱地盤が、地表から２ｍまでの深さの場合に用いられる工法です。
地表部の軟弱地盤部分を掘削して搬出し、新たに搬入した土砂とセメント系固化剤を練り混ぜて締固め、地盤強度を高くします。
表層改良工法のメリット・デメリットを下表にまとめます。
３－１－１．適する土地
地表面の勾配が小さく、地盤改良面よりも地下水位が低い土地に向いています。
狭小地や変形地でも可能です。
３－１－２．注意点
工事業者のスキルに依存し易く、実績数が少ない業者が施工しますと、設計強度に達しないケースもあります。
３－２．柱状改良工法
軟弱地盤が、地表から２～８ｍまでの深さの場合に用いられる工法です。
直径約60cmの穴を開け、支持力のある地盤まで掘り進めます。
その際、地中を掘りながらセメントミルクを注入し、地中の土と撹拌しながら円柱状の固い改良杭を造り、地盤の強度を高くします。
柱状改良工法のメリット・デメリットを下表にまとめます。
３－２－１．適する土地
軟弱地盤で不同沈下の可能性のある土地の場合に向いています。
３－２－２．注意点
将来において、建物解体後に新たに新築する際、改良杭が残っていますので、地盤改良工事の再検討を要します。
３－３．小口径鋼管杭工法
軟弱地盤が、地表から30ｍまでの深さの場合に用いられる工法です。
地表から鋼管杭を地中へと打ち込み、支持層となる固い地盤まで到達させます。
地盤強度は一番高くなり、３階建てなどの重量がある建物にも対応可能です。
小口径鋼管杭工法のメリット・デメリットを下表にまとめます。
３ー３ー１．適する土地
狭小地や変形地など、重機が搬入しにくい敷地での工事に向いています。
また、建物重量が大きい場合に向いています。
３ー３ー２．注意点
工事中に大きな騒音や振動が発生しますので、工事開始前に近隣挨拶を行い、事前に騒音や振動について通知しておく配慮が必要になります。
また、圧密沈下の大きい敷地では、建物は沈下せずに建物周囲の地盤が下がり杭の抜け上がりが発生する可能性があります。
４．まとめ
以上、
- 地盤改良工事の概要
- 地盤改良工事を必要とするケース
- 地盤改良工事の種類
について解説しました。
建物を建てる前に地盤調査を行いますが、併せて過去の土地履歴なども総合的に判断した上で、地盤改良工事の実施の有無を判断することが大切です。
地盤改良工事には、
・表層改良工法
・柱状改良工法
・小口径鋼管杭工法
の３種類があります。
それぞれメリット・デメリット・注意点を有します。
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